広告市場はオンライン4兆円、総合7兆円市場が果たして効果的？について話せます

■背景
【広告市場はオンラインで4兆円、総合で7兆円の市場と言われて居るのであれば、費用対効果から投下費用の何倍の利益向上が見込めているか？〜広告なのか、プロモーションなのか、他に方法は？】

広報の手法は戦後、GHQが日本各地に事務所を設置したときに初めて日本にもたらされた手法です。それまでのチラシ（フライヤー）、電柱広告、チンドン屋などのワンウエイの発信ではなく、双方向のコミュニケーションを軸としたプロアクティブかつ永続可能な情報の発信と蓄積になります。

オンラインでもSEOを意識しても、費用対効果から成果が見えてこないと言った場合も、SEOの為のマーケティング、セールス活動になって本来のゴール設定と測定の為のメジャーメントだと言う事が見えにくくなっている場合が多くあります。SEOの為のビジネスとなり、本来のビジネスとゴールのための、そのゴールにリーチする事を見失い、70年近く前に日本にもたらされた広報・PR・マーケティングコミュニケーションの術を盛り込んだ戦略設計が重要だと氣付きにくい状況にあるように思います。

■話せること
外資企業、外資ベンチャーが日本市場に参入するときには、まず広報部門の設立と広報エージェントの協力による認知の獲得から始めます。この当然の様に行われている必勝セオリーを国内企業が導入、強化しないのは非常に勿体ない事です。
当然、マーケティングや営業の戦略と組み合わせた、一大戦略をコミュニケーション部門が指揮出来る事は、孫子の兵法書が今でも世界中で企業や防衛組織などでも必読書として読まれている、情報というものを如何に活用するかが勝負を決めることだと理解されていることに他なりません。
広報部門のバリュー、マーケティングコミュニケーションのバリューは外資ではCCO（コミュニケーションオフィサー）という役員が居る会社ほど、営業や認知の面でも明かな勝負を決めていきます。
国内企業、タレント事務所含めて、問題発生時には広告を止める判断をする様に、広告はプラス方向、マイナス方向ともに同じ方向に向けての効果しか無い事が理解出来ます。マイナスを更にマイナスにさせない為の広告取りやめ決定が行われます。
記者会見や報道発表による事実関係のアップデートは、このマイナス方向をプラスに戻す作用であり、常にプラスの方向に積み重ねていく効果があります。
さらには、発表内容や露出内容はオンライン、紙媒体含めて残り続けます。これがリクルートの面でも、他案件、新しい事業の柱を打ち立てる場合でも活かす事のできる無駄の無い情報発信となります。
賑やかしのプロモーションは一過性で、常にやり続ける必要がある、しかし、費用対効果、目指している方向性との相違など、疑問に感じたり、他に何か改善可能な方法は無いのか？とお考えの企業にこそ検討頂きたい手法の一つです。

現状の認識されている課題以外にも状況、現状を伺い、洗い出し課題以外の関連要素含めて、優先順位付けからロードマップに落とし込んだた戦略立案にも協力致します。

■その他
最後に、広告すらコミュニケーションの手法の一つであり、総合的に適材適所として術を組み合わせる手法は、孫子の兵法書が読まれている日本で容易に勝つ為の戦略策定が可能である事を当方の経験とスキルから協力させて頂きたいと思っております。
一緒に成功への道のりを歩みながら、達成感を共有出来る事が当方の願いです。